左折車と直進のバイクの事故の事例を見てみよう

バイク好きな人が心に留めておかなければいけないのは事故です。
様々なケースが考えられますがまずは左折車との事故について事例を見ながら考えてみます。

バイクも自動車も左側走行が基本ですがそのための左折車との接触事故が多いのです。
といいますのもバイクは自動車と一緒に走っていますと自動差側の視野に入りにくいものになるからでしょうしその他に対向車との接触事故ということも多々ありますので気を付けなければいけません。

事例をご紹介しますとバイクが道路の左を走行していた時にその前を走っていた車がバイクの行先を阻んでしまう形で事故になったということがあります。
こういった場合の過失の割合はバイク：車にしますと20：80ですがその時と場合によってその割合は変りバイクの過失率が高くなる事もあるのです。

もしもバイク側が前をよく見ていなかったという場合やスピード違反が15km以上あった場合はバイクの過失の割合が高くなります。
10%くらい過失割合が高くなるかもしれません。
または20km以上のスピード違反ですともっと過失割合が高くなり20%くらい加算される可能性があるでしょう。

一方で自動車の方でも時と場合によって過失が変わります。
たとえば自動車の左折が大回りだった場合は10%過失が加算される可能性があるかもしれませんしバイクに方向を指示することが遅れてしまったという場合は5%の加算です。
また方向指示をしなかったという場合ですと10%の加算でしょう。
その他にハンドルの切り方が急だったという場合や徐行をしなかったという過失でも10%の加算ですし、自動車がバイクを追い越して左折をした場合ですと10：90という割合に変ります。

右折車と直進のバイクの場合はどうなるのか

では右折車と直進のバイクの場合を考えてみましょう。
たとえば信号がない道路での場合を考えてみますと直進しているバイクに対向車が右折で走ってきて事故になったらどのような過失割合になるものでしょうか。

この場合の過失割合はバイク：自動車でみますと、15：85ですが、この過失割合も時と場合によって変わってきます。
たとえばバイクが15km以上のスピード違反や30km以上のスピード違反があったらバイクの過失割合が高くなりそれぞれ10%20%の加算になるでしょう。

また自動車の過失がもっと高くなるという場合もあります。
徐行なしで右折したという場合は10%の加算ですし方向を指示しなかったという時も10％加算です。
そして自動車が普通車ではなく大型車にであった場合も5%加算されます。

その他にバイクが右折で直進していた車にぶつかった場合も「過失割合」は変りでバイクの過失が高くなることもあります。
その場合は70：30となりバイクの方の過失が高くなってしまいますので注意した方が良いです。

煽り運転とはどのような運転のこと？

道路上でのトラブルというのは、事故そのものだけでなく、ドライバー同士がもめたり、相手に迷惑をかけるような運転をすることによっても起こります。
特に最近問題となっているのが煽り運転で、全国的に急増しているトラブルとなっています。
単に迷惑な行為というだけでなく、暴力事件に発展したり、大きな交通事故を引き起こしたりするケースもありますので、その危険性を把握すると共に、自分が煽り運転に遭った時にどのように対処するかを知るのはとても大事です。

まず、煽り運転とは、前方の車に対して極端に車間距離を詰め衝突しそうなくらいの状況を作り、道をゆずるように強迫する行為のことです。
また、意味もなくかなりのスピードで追い回すという行為も当てはまります。
同様に、パッシングをしたり、幅寄せをする、ハイビームを当てたりなどして、他の車を脅迫するような行為も煽り運転の一つと言うことができます。

警察による取り締まりの対象となる煽り運転

こうした脅迫行為は、煽り運転をされている車だけでなく、周り全体の安全を脅かす行為ですので、警察でも取り締まりを強化するようになっています。
安全運転をする義務がドライバーにはありますので、それを怠ることは罰則対象です。
特にバイクに対する煽り運転というのが多くなっていますが、バイクはより事故によるダメージが大きい乗り物ですので、こうした取り締まり強化はライダーを守るものともなります。

煽り運転への対処方法とは？

煽り運転はどこで遭うか分からないので、事前にどのように対処したら良いかを考えておくことが大事です。
まず、してはならないこととしては、煽ってくる車の挑発に乗るという行為です。

後ろから煽ってきた時に急ブレーキをかけたり、逆に猛スピードで抜いていったりという行為のことです。
なんとなく気分的にはすっきりするかもしれませんが、自分が警察につかまってしまったり、さらなるトラブルの原因となるだけです。

やはり、煽り運転に遭ったら無視する、譲るというのが鉄則です。
後ろから煽ってきたら、すぐに車線を変更したり脇に寄ったりして、その車に行ってもらうようにしましょう。
また、しつこく煽ってくるとしても、決して挑発には乗らず無視して、やり過ごすのが賢明です。

そして、ドライブレコーダーを周りからも分かりやすい位置に着けておくというのは、とても賢い対処法です。
万が一事故や暴力事件などになった時も、それが証拠となって自分に有利に進めることができます。
また、ドライブレコーダーがあるということが分かるだけでも抑止力となりますので、無駄な煽り運転の被害を避けることにつながります。

バイク事故・・後から後悔しても遅いのです

バイク事故を起こしてしまったというとき、どうしてあの時一度停止しなかったのか、どうしてあの時運転してしまったのか、加害者になると強い後悔に駆られます。
被害者ももっとしっかり状況を弁護士に伝えておけばよかったと思う人もいますし、ひくい慰謝料に泣き寝入りしてしまったという人もいます。

人身事故が発生すると、多くの場合、示談の話し合いが行われますが、双方共に納得した形になることもあれば、意見が食い違いひどくこじれてしまうこともあります。
おたがいに納得した交渉となるように、今回はバイク事故の被害者という立場で考えて見ます。

走行中の車と衝突したバイクの被害者について

バイクで大通りを走っていたとき、左側の路地から出てきた車をよけることができずに衝突、転倒、バイクは大破し、緊急手術によって1週間ほど入院し、1ヶ月通院、リハビリということになり、やっと仕事に復帰したという例です。

交通事故にあったということが先ず大きなショックですが、退院後に決まった示談交渉の結果もショックなものとなってしまったのです。
過失割合について、6：4という数字でした。

主張されたこの数字は、まったく逆で、路地から飛び出してきたのは車なのに、バイクで大通りを走っていた自分に4という数字でした。
相手はお互い走行中、前方不注意だった、すり抜け行為があったという主張です。

しかしバイクが走っていたのは大通り、有線道路で追い越し禁止でもない場所、確実に相手の一致得ることが間違いないのになかなかこの意見が通らず苦労したといいます。
保険担当の方が名張に粘ってくれて、当然のことながら、0.5：9.5という数字に持っていけた、つまりバイク側が0.5という妥当な数値に出来たまだいいほうの例です。

交渉は長く非常に疲労することとなる

今回の場合、おたがい任意保険に入っていることで、保険会社の方が動いてくれています。
そのため、加害者、被害者ともに交渉は保険会社が行っています。
場合によっては、保険会社が弱いと悪いほうの保険会社の言いなりになって、悪くないのに過失割合が逆転してしまうこともあります。

この方の場合、示談交渉に4ヶ月を要し、示談金としてバイクの修理代に40万、そのほか休業損害、慰謝料、通院交通費、治療費用は直接請求となるのでこれは抜いて、残り30万程度、合計70万の示談金となったのです。

しかし後遺障害等級認定などしておくべきことがたくさんあります。
今なんでもない状態でも、後に神経に以上が出てくるなど障害が残ることもあります。
出来ることなら、医師の診断書を添えて認定機関に申請し、後遺障害等等級認定を行いましょう。

またこうしたときに、納得できる示談となること、またそのほか手続きをしっかり行ってもらうために、任意保険に弁護士が利用できる契約をしておくと安心です。

バイクの事故は命にかかわることも多くなる

四輪の場合、鉄に体を守られているということもあるので、本当に大きな事故でない限り、怪我ですむことも多いです。
しかしバイクの場合、ちょっとした転倒でも打ち所が悪い、何か障害物があったという場合、命にかかわる怪我、また後遺症を生む怪我となる可能性があります。

内閣府の発表によると、交通事故状況及び交通安全施策の現況では、バイクによる死亡事故が平成26年度で679件とされています。
最悪の年と呼ばれる昭和63年からすれば、その数は大きく減少していますが、バイク事故は全交通事故の市オブ者数の20％近くを占めるという数字は恐怖です。

バイク事故にあわないため、起こさないため、危険予知を考慮した安全運転がバイクには特に求められると考えておくことです。
万が一バイクの事故にあった場合、保険でどのくらいの慰謝料が必要となるのか、また受け取れる慰謝料はどのくらいなのか、理解しておきましょう。

バイク事故の主な原因となるもの

まずバイク事故の原因となること、それを理解しておくべきです。
例えば無理な追い越しがあります。
自動車の場合、前の車を追い越す際、右側斜線を利用しますが、バイクの場合、横幅が半分程度しかないので、簡単に追越ができるように思ってしまいます。

しかし車との接触や巻き込みということが起こり交通事故となることもあります。
またバイクは視野が狭くヘルメットをかぶっていることで更に視界が狭くなります。
低い姿勢で乗ることが必要バイクの形状の場合、かなり無理な体勢でモノを見ていることになるので、前方不注意からの事故も多いです。

最近はバイクをあおる非常に危険な車も多くなっています。
もしもこうしたあおる車がいたら、無理をせずその車から離れることが必要です。
更に大型車両からはバイクが見えないという死角に入っていることもあります。
こちらがわかっていても大型車両からまったく見えていないこともあるので危険です。

バイク事故の損害賠償の相場とは

バイク事故以外でも、物損、人身等、事故では相手の方に損害賠償を支払うことが必要ですし、被害者ということになれば請求できます。
このとき、二輪だから四輪よりも少ないとか、多いということはありません。

相場といっても交通事故のおきた状況などによって損害賠償額が違いますので、あくまでも例として紹介します。

例えば入院通院に対しての慰謝料の相場ですが、通院のみ3ヶ月という場合、自賠責基準では25万くらいですが、裁判所基準は73万、通院のみ6ヶ月で自賠責基準が50万くらい、裁判所基準は120万近く、入院1ヶ月通院3ヶ月で自賠責基準で50万くらい、裁判所基準で120万くらい、入院1ヶ月通院半年で自賠責で75万、裁判所で150万です。

あくまでもこれは例ということになりますが、慰謝料だけでもこれだけかかる、こうした例は一般的な例で、もっとかかることもあるということを考えておくべきなのです。
そのため、自賠責で補えない部分について、二輪でも任意保険への加入が必要といわれているのです。